人には言えない店舗開発の悩み　連載86-3

家賃が高い立地だからと言って、必ず繁盛するわけではありません。

 

むしろ、手当たり次第に、当たって砕けろ的に出店してしまった立地は、その大半が失敗します。

 

調子に乗って次々に店を増やし続けていくと、収益計算をきちんとやり始めた頃になって、初めて大赤字連続という結果が襲ってきます（図1の右）。

 

 

こういう怖さを経験するとたいへんです。

 

担当者が真面目であるほど、どうにもならない「袋小路」に嵌ります。

と、同時に、そのチェーン店の危機も訪れます。

 

実は、この問題、経営者ｖｓ担当者という構図である限り、永遠に解決できないことなのです。

 

 

では、解決する方法は何でしょう。

 

それは、経営者とも担当者とも独立した立地調査（の部門）を置くことです。

これは、じゅうぶんにトレーニングされた立地や売上予測のエキスパート部隊のことです。

立地の良否、出店の可否をしっかりジャッジします。

 

この部門によって、担当者は股裂きを解消できます。

まず、担当者はあまり深く悩まずに出店調査に物件を委ねれば良いだけです（図2の①）。

 

良いと判定されたら（同②）、さっそくその調査結果をもとに、さらに交渉して契約すべく提案すれば良いのです（同③）。

不可と判定されたら、すぐにアッサリと交渉を打ち切れば良いのです（同④）。

担当者が悩む必要はありません。

 

一方、経営者にしてみても安心です。

立地調査というフィルターを通過した良い物件ですから、提案されれば契約書に安心して押印できます。

 

この立地調査という部門があることによって、収益店舗が次々に増えていくのです（同⑤）。

 

 

ですから、あなたが店舗開発担当者になるように頼まれたら、

「できるだけ早く立地調査の部門を作ってください」と言っておくことが大事です。

 

もちろん、あなたが自ら立地調査の部門に立候補しても良いのです。

この「店舗開発が成功する仕組み」がなければチェーン企業は絶対成長できません。

 

一時的なブームに乗って多くの出店をしたが、

ブームが過ぎ去ったらほとんど不採算店舗になってしまったというチェーン企業が未だに後を絶たないのは、

こうした仕組みを持っていなかったことが大半の理由です。

 

 

 

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