「家賃は３日で返せ」の原則

日本のたいていの店にとって、家賃はとても大きな要素である。

売上がどんなに高くても、家賃が高ければ、どんなに経費の節約をしたところで利益は出ない。

もちろん、反対にどんなに売上が低くても、家賃がかなり低い、あるいは無料であれば、利益がガンガン出るというものだ。

だから、家賃、とこの家賃に関係する費用（敷金・保証金・礼金・仲介費用など）をいかに低く抑えるかが、出店の要ともいえる。

とりわけ、契約面積１坪（3.3平米）当たりの月額賃料はポイントだ。

都市部では、これが2～3万円というのが相場である。３万円と言えば高い部類。２万円と言えば低い部類。この値はこの２０年以上変わっていない。

デフレで物価がほとんど上がっていない（下がっていることもある）からだ。

であるから、坪当たり月額賃料が1坪当たり1.5万円となったら、それはもう家賃は安いということになるが、では、この家賃の物件では、売上がとれるのか。

ちなみに、経験的に、飲食業などの店は、昔から「家賃は３日で返せ」と言われてきた。つまり、３日分の売上が家賃と同じくらいが良いという意味だ。

すると、１か月３０日とすると、この割合は、１か月の売上の３日分、つまり３÷30＝10％ということである。

で、仮に、店の面積が２０坪であるとすると、坪1.5万円の物件は、30万円ということになるので、売上はそれを10％で割って、300万円となる。

そう、この300万円が1月の売上として、つねに確保できるかどうかということになる。

もし、１杯300円の蕎麦を売ったら、1月に１００００杯＝1日に３３３杯の蕎麦が売れるかと言う判断がなければならない。

感覚でわかるかと思うが、この1日３３３杯というのはとてつもない多さなのだ。小さめの小学校1校分の数を、その小さな場所で売れるんかいな、という数字である。

脱線するが、マクドナルドの全盛期では　たとえ３０坪しかない店でも、月2000万円売っていた。200円のハンバーガーで、1月１０万個。1日３３３３個である。

尋常でない繁盛ぶりであることがわかろう。

日本人にはまったく馴染みのないハンバーガーという代物をそれだけ売った。

ある意味、立地の手助けなしにはあり得なかったことがわかろう。

そのマクドナルドでも、家賃の上限は10％であった。これを数パーセントオーバーすることはあっても、これより低い家賃と言うものもあまりなかった。

それもそのはず、新店の売上予測の値は、たいてい1000～1200万円とたいへん控え目であったからだ。