「撤退するのに恥も外聞もありません」　連載105-2

よくできたチェーン店で、

店の従業員の働きで変化する売上は５％～１０％と言われています。

 

だから無理なのです。

 

もし、割り切ることができなければ、次の３ステップを行ってみましょう。

 

経営者、スーパーバイザーが行う“撤退を判断するステップ”は次の通りです。

 

図2（ミスタードーナツの閉店）

独特な店舗建築も売上を好転することはできなかったようです。

撤退決断のための３STEP

STEP（1）QSCの改善

 

QSCの水準が低いためお客様のリピート率が落ちて不振店になります。

とりわけ出店して数年以上も経つと、

商品の品質や味（Q）が下がり、

サービス（S）の水準が下がり、

店のそこかしこが汚れクレンリネス（C：清潔度）が悪くなってもおかしくはありません。

 

とりわけ、Cの水準が落ちる。

開店直後に比べて落ちる。

これは必ず起こります。

どれだけ、QSCの水準を元通りにできるか、チャレンジしてみることです。

 

その際、

人手不足が大きな原因でQSCの水準が落ちているなら、

新たに人材募集をしなければなりません。

もちろん時給アップも念頭にいれる必要があります。

 

図3（すかいらーくの閉店）

すかいらーくはすべてGUSTに転換か、撤退した。

STEP（2）販売促進の実施

 

QSCの水準を挙げたところで、

月々の売上は５％～１０％程度しか上がらないでしょう。

 

ですから、この後には、販売促進を行う必要があります。

 

もちろん、コストはかかります。

顧客を増やすための販売促進、

顧客の来店頻度を増やすための販売促進、

さらには、

顧客の購買単価を上げるための販売促進の３つのうち、

どれかに絞って、行うことをお勧めします。

 

例えば、

商圏調査をしてみて、

店に近い地域からの来店が少ないことが分かったのなら、

その地域にチラシや割引券などを配布することで、

お客様の掘り起こしをすることができるでしょう。

 

 

 

 

 

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