「撤退するのに恥も外聞もありません」 連載105-1

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「撤退するのに恥も外聞もありません」 連載105-1

店長の立地,開店・閉店,飲食店経営

2021/05/01 「撤退するのに恥も外聞もありません」 連載105-1

多店舗を展開しているチェーン企業において、

経営者やスーパーバイザーなどは日々たくさんの経営判断を迫られています。

 

そうした判断の中で一番難しい判断は何でしょう。

 

それは、

出店を決めることでもなければ、

家賃を上げ下げしてお店を継続するかどうか決めることでもありません。

 

ましてや、

お店の人事(店長やスタッフ社員の異動)を決めることでもありません。

 

昔から言われていることは、「その店を閉めるかどうか」という判断です。

 

マクドナルド 撤退

1(マクドナルドの閉店)

「マクドナルドはほとんど撤退しない」と世に知らしめた店舗開発だったが、

1990年代中盤からは立地調査をしないで大量出店したことが仇となり、

その後マクドナルドは次々に撤退することになった。撤退馴れともいえるドナルドの後ろ姿が哀しい。

 

一度、出店してしまうと、

その店が毎月のように赤字状態であったとしても、

なかなか閉店すべきかどうかを迷うものです

( 戦場で自軍に不利な状況の中で撤退を決める指揮官と同じような気持ちになるのかもしれません)。

 

 

ここまで注ぎ込んできた資金や労力、

時間を思えば、簡単に撤退を決められない。

 

これは当然と言えば、当然と言えるかもしれません。

 

「まだ何かを実行すれば、売上や利益を上向けるかもしれない。努力が足りないかもしれない」

 

という未練が、経営者やスーパーバイザーにはあります。

 

しかしながら、このタイトルにあるように、

「撤退するのに恥も外聞もありません」がビジネス上の正しい判断です。

 

 

仮に、営業上の理由や販売促進の不足で、

まだ未練があったとしても、

それらの改善で得る売上が30%~100%(2倍)でもない限り、閉めるしかないのです。

 

 

 

 

 

 

 

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