商圏情報の入手法でわかる店舗開発マンの真剣度。連載3-3

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店長の立地,商圏,飲食店経営

不思議なもので、それからほどなくして、その企業は会社更生法を申請し、チェーンは消滅しました。

本当にあった怖いお話しです。

将来人口図11

しかし、当時はこの店舗開発マンの言い分を誰もが認めてしまうような「切実な」事情がありました。

その頃、GIS（ジス：地理情報システム）というソフトウェアが華やかに登場し始めました。

どこのチェーン企業も「GISさえ購入しさえすれば、出店は皆うまくいく」という都市伝説が生まれました。

しかし、決定的な問題がありました。

それは、当時、そのソフトは１台数百万から数千万円とひじょうに高額だったのです。

ですから、多くのチェーン企業が導入を躊躇しました。

先ほどのチェーン企業もそうだったのでしょう。

だから、店舗開発マンは「勘」で商圏人口を書いていた」のでしょう。

しかしながら、最近は、そのGIS（ジス）の価格も急速に下がってきました。

加えて、インターネット（WEB）で会員になると、物件の商圏についてのデータやレポートを短時間で配信してくれるサービスが現れてきたりもしています（図５、１０、１１）。

さらに、GISとまで行かなくても、電子地図帳の中には、ゼンリン社のように、タウンページが全国分まるごと１冊入っていて、例えば半径500ｋｍの同業店（ライバル店）をたちどころに表示してくれるものもあります（下図）。

同業店　ゼンリン地図

いずれも安いもので１万円弱から高くても１物件数万円と、起業家がその気になればいつでも手に入れられる金額です。

このページで紹介している商圏分析は、すべて格安のソフトやインターネット、レポート作成サービスで実現されているものです。

こういったサービスなどをどんどん利用し、経験と勘だけに頼った店舗開発から一刻も早く脱却しなければなりません。

みなさんも会社の規模や予算に見合ったサービスやソフトを探されることをお勧めします。

（筆者注：特に引用先を書いていない図は、便宜上著作権の関係で弊社のソフトウェア「統計てきめん」を使って描いておりますが、それらのほとんどは他のソフトウェアやサービスでも実現できるものです。

「統計てきめん」の地図使用承認(C)昭文社第５１G083号）

2010.６月号

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