売上予測の調査は4つある

売上予測の調査は、統計調査、地図調査、ネット調査、そして実地調査（実査）の4つある。

統計調査は、その名の通り、さまざまな統計データを調査することである。

その多くは、国勢調査から得ることができる。

国勢調査は５年に一度、日本全国一斉に行われている全数調査であるから、地域別にいろいろなことが分かる。

年齢別、男女別人口から始まり、住宅の種類別の世帯数や学歴、職業的分類、家族の類型、労働力状態など細部にわたる。

このデータの多くは、インターネット上で無料で入手できる。

また、統計調査で２番目に重要なものは、2014年を最後に廃止されてしまったが、「商業統計調査」である。

これは、小売業、卸売業の事業所数や販売形態、店数、従業員数や売り場面積、年間販売額などがわかる統計である。

（正確には、商業統計調査は「経済センサス　活動調査」に統合された。）

さらに、これも発表しなくなってしまったが（次から次へと重要な統計調査が廃止されてしまっているのはたいへん哀しいことだ）、国勢調査と事業所統計調査をリンクさせてできる２次データがある。リンクデータと呼ばれるが、これによって、昼間人口がわかる。

また、住宅土地統計調査と国勢調査を元に作ることができる「年収別世帯数」というデータも大変役に立つ。

地図調査は、市販されている電子地図を使い商圏や立地に関したデータを集める調査である。

例えば、ゼンリン社の「電子地図帳Zシリーズ」（これは2019年をもって販売終了であり、これに代わる電子地図の市販は予定されていない）を使うと、同業店・類似店の位置、土地の高度、TGや道路の配置などがわかる。

ネット調査は、店のことについて客観的な状況を知ることができる。

たとえば、ラーメン店なら、「食べログ」を見ることによって、外観や内装、商品などの情報や、席数、営業時間、電話番号、開店年月日などが分かる。

また、グーグル社の「ストリートビュー」によって、地図調査で分からなかった地理上の様々な状況を知ることができる。たとえば、横断歩道の位置や駐車場の状況、周辺の民家や建物などの状況がわかる。

最後は、実地調査（実査　じっさ）である。

この実査こそ、売上予測のために最も重要な調査である。実査なくして、売上予測は不可能とも言える。

もちろん、最近は上記の調査で多くのことが分かってしまうようになった。しかし、この実査でこそ、もっとも重要な情報が得られるのであるから、実査を抜きに売上予測をしてはならない。