売上予測の変数を何にするか

売上予測の変数を何にするか、これによって売上予測の精度は大きく左右される。

変数には、目的変数と説明変数の区分がある。

目的変数とは、まさに、予測の対象となる変数である。売上予測はまさに、「売上」が目的変数になることが多い。

というのも、売上ではなく、「客数」を目的変数にしたり、「契約数」を目的変数にしたりすることもあるからだ。

これらはいずれも、客から店が得るものを対象としているのだが、逆に、客への支払いを目的変数とすることもある。

それは、リサイクルショップでの買取額である。

通常、リサイクルショップは、店周辺に住む人々から、どれだけ買い取れるかが経営のカナメになっている。

買取さえできれば、それを売るのは、その店でなくても、ネットやオークションでも良いので、売上は確定しやすい。

そこで、買取額を目的変数にするわけだ。

目的変数を売上に戻すと、これはこれで実は簡単ではない。

店舗の売上は日々異なる。それを一週間にならせば、多くは似たような値になる。しかし、毎週毎週少しづつ異なってくる。

これを一か月にしたところで同じようなものだ。

通常は、１年間の平均月商を目的変数にすることが多い。

それも、最近１年間である。

が、まが店の営業期間が１年に満たない場合はどうするか？

また、その１年の間に、強い競合が近くに出店したような場合は、どうするか？退店したらどうするか？

もちろん、そのどちらにおいてもなるべく現状の環境に近い方の月商売上を採用する。

とはいえ、その期間が短い場合はどうしたら良いか？

こういういろいろな違いが出るので、有効数字4桁での表示はあくまでも、近似値であるということだ。

有効数字2桁までなら、そんなに大きな違いは生じないものだから、これを用いるようにするのも良い。

つまり、2365万円/月ではなく、24百万円のようにする。

さて、説明変数だが、これは当然だが、最新の立地環境、商圏状況を反映できるものが良い。

とはいえ、国勢調査データを使うとなると、再直近で1.5年の開きがあり、最大7年の開きがある。

たとえば、本年2020年10月に国勢調査が実施されるが、このデータが明らかになるのは、2022年春ごろである。

それまでは2015年のデータを使わざるを得ない。この状況があと1.5年は続くので2022年には６年半もたったデータを使わざるを得ない。

ただし。こうした違いは、ふつうならあまり気にすることはない。激減・激増は滅多にないことだからだ。

（もちろん、1995年の阪神淡路大震災時の兵庫県付近、2011年の東北大震災時の東北沿岸部はそうした激減があったので使えない）