店舗での売上予測は、2通りある

店舗での売上予測は、2通りある。

1つは、予算を作成するための売上予測であり、もう一つは、イベントやプロモーション（販売促進）を行う時の売上予測である。

いずれも、店舗を開発する際の売上予測とはまったくことなる（このウェブサイトで説明しているのは、店舗を開発する際の売上予測である）。

予算を作成するための売上予測は、店舗も事業であるからには、常に将来の展望を切り開きながら経営する必要があるので、この経営に資するために行う大事な業務だ。

今年の売上推移（客数推移、客単価推移など）を見て、これをもとにして翌年度の売上を予測する。

もちろん将来と言えども、経営は自然現象ではないので、「将来（来年）、店で何をしようか」という経営者の意思が重要になってくる。

最近は売上が順調だから、何もしないというのもあれば、ここらでもっと効果が上がる販売促進をして客数を増やそうというのもあるだろう。

あるいは反対に、売上が下がり傾向で何度販促をかけても回復が難しいから、損益分岐点を切る前に撤退をしようとかいうこともあろう。

つまり、予算を作成するために売上予測とは、多分にその分析者（経営者）の「恣意・意思・考え」が含まれたものにならざるを得ない。

この「恣意」をまったく入れないで、このまま自然に時間が経過していったら売上はどうなるだろうかという視点で、売上予測を行うとしたら、その売上予測は、時系列分析を行うことである。

この時系列分析のなかで、EPA法というのがあるが、この方法では、３年分以上の月間売上をもとにして、その売上変動をモデル化して、将来の売上変動を予測する。

EPA法では、売上は、T：傾向、C：サイクル、S：季節性、I：突発性（イレギュラー）の４つに分解する。そして、モデルを作り予測する。

さて、店舗で行うもう一つの売上予測は、単発のイベントでどれだけ売上が上がるかということを予測する。

これは、何度も同じイベントを行いその実績をもとに売上予測をするということになる。

例えば、チラシを10000枚配布して売上を上げるというイベント（販売促進）では、実際に何度か行って、そのチラシの回収率なり、売上のアップ率を記録しておくことで、今後のイベントに対する売上予測を行うというものである。

このイベントには、販売促進のほかに、何らかの企画や店舗改装、あるいは、競合店の開店や競合店の行う販売促進などが含まれる。

ちなみに、競合店については、一般的に次のような売上予測モデルが見つかっている。

自店の隣に、自店と同規模の競合店が出店した場合、自店の売上は３０％減少する。

隣ではなく、互いの商圏が50％重複するような位置に出店した場合、その重複する範囲からの売上が30％減少する。

というものである。

これによって、競合店の出現が、自店にどれだけ影響を与えるかという意味で売上予測ができるというわけである。