面積は立地の良否を決める有力な属性である

物件の面積については、いわゆる立地とは言えないかもしれない。しかし、物件の面積は、繁盛する上で欠かせない要素である。

つまり、売上予測の重回帰モデルには必ずと言ってよいほど、この「面積」は説明変数として取り込まれる。

したがって、準立地要素と言ってよいだろう。この準立地要素には、他には、営業日数・年数などの営業履歴や、開店時刻・閉店時刻、従業員数、レジ台数などが挙げられる。

面積がなぜ重要かについては、立地論上は、「ピークカット」を問題にしている。つまり、営業上いちばん人々が訪れる時間帯に、面積が少ないために、繁盛度合いに一定の限度が生じる現象である。

とりわけ、飲食業のピークカットは他の時間帯で取り返すことはできない。したがって、ピークカットが生じればそのまま売上の機会ロスにつながる。

もちろん、ピークカットは、面積が少ないためばかりで起きるのではない。従業員の不足や訓練不足、メニュー資材の不足、ピーク時間帯への準備不足なども関係してくるだろう。

しかし、そうした人間が起こす原因よりも、面積と言う物理的要因があることが大きな影響を及ぼす。

事実、ピークカットを起こしている店において、面積を２倍に増やすなどの改装を行うと売上が激的に増加することはよく知られている。

ちなみに、この場合の売上への効果は、面積２倍に対して売上１．４倍というように実証されている。

また、この売上増加はピークカットを起こしていない店では少ないことが確かめられており、ピークカットの重要性が取りざたされるのもいわれのないことではない。

面積に関して言えば、ポテンシャルクラスターの働きをする高層マンションの規模を数値化するときに、屋上の面積×階層数という変数を用いることがある。

また、商圏分断の要因となる数々の大規模障害施設、すなわち、大規模工場敷地、空港、段丘や湖沼などの区域面積を地図上で測定し、これらを変数として用いることがある。

面積を調べたり、計算することは立地を知るうえで重要な手掛りになる。

modern kitchen and busy chefs