地域の人々は競合店に向かう

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地域の人々は競合店に向かう

店舗営業,立地について,商圏

2019/04/15 地域の人々は競合店に向かう

ところで、現実は、人々はどこにも均等に住んでいるわけではない。川上にも川下にも同じように人々が住んでいるとは限らない。
地域(ア)に住む人々が地域(イ)より多い場合は、店舗の立地は良い。
反対に少ないならば、立地は良くない。
もちろん、同じような距離にある場合である。地域(ア)の住民は地域(イ)の住民に比べ、店が同じ距離にあっても、日常生活行動の上にある。だから、物理的にも近いし、また心理的に近く感じるのだ。
先ほどの調査結果で「近い」と感じる人の重要性を知った。
人々は、立地上「近い」から来ると言って良い。物理的には、人々が自動車で走っていて「近い」と感じる距離は2~3kmである。走行時間にして5、6分である。
しかし、心理的な近さは違う。
日常生活行動の上にあるのとないのとは大きな違いがある。川上に住んでいるなら近く感じ、川下に住んでいると遠く感じる。
さて、人々は不均等に分布して住んでいるばかりではない。まとまって居住している場合もある。団地や住宅地などである。こうしたまとまって住む地域を、立地ではPC(ポテンシャルクラスター:需要集合体)と呼んでいる。
PC、人々がまとまって住む地域は商圏内でどこであろうか。そして、その中で、その地域の行動ベクトルが自店の方へ向かっているのはどの地域であろうか?
これを調べ、分析し対策をとっていくのが、戦略的な競合店対策につながる。
例えば、自店はPCとなりうる人口の密集した重要な地域(ア)をはさんで、競合店①と等距離で対峙している。しかも、自店と近い。一方、競合店②は自店ともPCとも離れている。
では、どちらの競合店に注意したほうが良いだろうか。一見すると競合店②は、その影響はなさそうに思える。あったとしても競合店①ほどではないだろう。
しかし、正解は②である。来店する人々の立場に立てば、自店舗と競合店との距離は関係ないからだ。地域(ア)の人々は、自店と競合店②のいずれの店前も日常生活行動の上にある。その意味で距離は等しい。ところが、競合店①は日常生活行動の上にない。この店はPCに住む人々にとって存在しない。
競合は、自店と競合店との物理的近さが問題なのではなく、人々との心理的近さが問題であることがおわかりいただけよう。
「川下の競合に注意すべし」は競合店対策の鉄則である。

 

 

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