商圏拡大を数値化する（売上予測を重回帰分析で行う手法11）

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売上予測

売上予測の手法　その5　重回帰分析を使った売上予測　11　商圏拡大

売上予測の手法として、重回帰分析を行う場合、立地に関わる要素が多く加わってくる。中でも”商圏”に関わる要素は不可欠と言って良い。

しかし、だからといって、「半径○○ｋｍ圏」というデータが役に立つとは限らない。

なぜなら、人々のお店までの移動を難しくしている要因が少なからずあり、それらを総称して「商圏分断」とか「商圏内大規模障害」と呼んだりする。

この商圏分断とは、逆に、商圏を拡げる要因というのもある。

その現象を、「商圏拡大」といい、その要因を「商圏拡大要因」と呼んでいる。売上予測には欠かせない要因です。

商圏拡大のもっとも典型的な例は、店舗前道路の延伸性である。これが、2ｋｍにとどまらず長い距離にわたってほぼ直線状に続いている場合がある。

とはいえ、無限になることはなく、延伸性の限界は自ずと存在する。そこで、２ｋｍ圏を基準にした場合、その円と道路との交点を中心に1ｋｍの半円を描きその延伸性を加味することができる。

また、都市の中心部においては、店前道路といえども、「大きな交差点を○○個横切るまで」の延伸性に留め置くことが理由がないことではない。

商圏拡大が望めるのは、道路の格にもよる。国道のほうが地方道（都道府県道・市区町村道）よりも延伸性は高い傾向にある。

また、同じ国道でも、その数字が1桁（国道1号線～国道9号線）のほうが、3桁国道よりも延伸性は高い。

また、道路以外の要因で、商圏拡大が起きる場合も見られる。

例えば、大規模なショッピングセンターや商業施設がこれに該当する。これらが店のどちらか一方にある場合、反対側に商圏拡大が起きる。

行動ベクトルについても、商圏拡大要因と見ることができる。

行動ベクトルとは、弊社が理論化、数値化、可視化したものであるが、これが人々の購買方向を知るうえで大きな助けとなる。

人々は、この行動ベクトルによって店前を通過する場合は、通過しない場合に比べて商圏拡大の仕方が異なる。

すなわち、物件に向かって行動ベクトルが描画されているならば、この行動ベクトルの反対方向に向かって商圏拡大が起きる、

そして、行動ベクトルが向かっている方向には、商圏縮小（商圏分断とは言えない）がおこる。

これらを数値化して、売上予測モデル（重回帰モデル）に組み込むことができる。

「売上予測の手法　その5　重回帰分析を使った売上予測　11　商圏拡大」ここまで。